いじめと精神健康

いじめとは

日本のいじめ防止対策推進法（2013年）では、 いじめを「児童生徒に対して、当該児童生徒が在籍する学校に在籍している等 当該児童生徒と一定の人的関係のある他の児童生徒が行う 心理的または物理的な影響を与える行為（インターネットを通じて行われるものを含む） であって、当該行為の対象となった児童生徒が心身の苦痛を感じているもの」と定義しています。

2022年度の認知件数は68万件（過去最多）。 特にネットいじめの増加（2万件以上）が顕著です。 「からかい」「軽い悪口」であっても、受けた側が苦痛を感じればいじめと認定されます。

いじめの種類

• 身体的いじめ ：叩く・蹴る・物を壊す。外傷・恐怖による回避行動・PTSD症状を引き起こす。
• 言語的いじめ ：悪口・侮辱・脅し・からかい。慢性的な自己否定感・うつ病の原因となる。
• 関係性いじめ（社会的排除） ：仲間外れ・無視・陰口。最も発見されにくく、女子に多い。 孤立感・自己有用感の低下が長期間続く。
• ネットいじめ（サイバーいじめ） ：SNS・LINE・動画での誹謗中傷・プライバシー侵害・集団での仲間外れ。 24時間・家にいても逃げられない特性が精神的影響を増大させる。 デジタルタトゥーによる長期的な心理的ダメージ。

精神的影響

• うつ病・抑うつ症状 ：いじめ被害者のうつ病発症リスクは非被害者の2〜3倍。 成人後も持続するうつ病への長期影響が研究で示されている。
• 不安症（社交不安・PTSDに類似した症状） ：学校・特定の場所・人への恐怖と回避。 フラッシュバック・過覚醒などトラウマ的症状が生じることがある。
• 自己評価・自己効力感の低下 ：「自分に価値がない」「誰にも必要とされていない」という信念の形成。 認知の歪みが慢性的な精神健康問題の基盤となる。
• 身体症状 ：頭痛・腹痛・不眠・食欲不振として現れ、身体的な症状が前景に立つことで いじめの発見が遅れることがある。
• 加害者への影響 ：いじめ加害経験は将来の反社会的行動・物質使用障害との関連が示されている。 加害者も支援を必要としていることがある（自身がいじめ被害・虐待を受けている場合など）。

自殺リスク

いじめは小児・思春期の自殺の重要な背景因子の一つです。

• いじめ被害者の自傷・自殺念慮リスクは非被害者の2〜5倍
• ネットいじめ被害者は特に高い自殺リスク（逃げ場のなさ・拡散の恐怖）
• 「学校に行くくらいなら死んだ方がまし」という発言は緊急評価が必要
• 緊急対応 ：希死念慮・自傷の確認→具体的な計画・手段の評価→ 緊急受診・保護者への連絡・安全計画の策定→いじめの状況の確認と学校への報告

医療的評価

• いじめ被害の確認 ：「最近学校で嫌なことはある?」という直接的な問いかけ。 本人が認めない場合でも、身体症状・不登校・様子の変化からいじめを疑う。 保護者・担任からの情報も重要（ただし本人のプライバシーに配慮）。
• 精神疾患の評価 ：うつ病・適応障害・PTSDの診断評価。 自殺念慮・自傷の確認（すべての面接で実施）。
• 発達特性の評価 ：ASD・ADHDの特性がいじめのターゲットになりやすく、かつ自分でいじめと認識しにくい。 発達特性の評価と支援の組み合わせが重要。

介入・支援

• 被害者の心理的支援 ：傾聴・共感・「あなたは悪くない」という正常化。 CBTによる否定的自己信念の修正・社会的スキルの強化。 トラウマ症状がある場合はトラウマ焦点化療法（TF-CBT）。
• 学校への介入連携 ：保護者の同意を得て、スクールカウンセラー・担任・生徒指導との連携。 いじめが継続する場合は環境変更（席替え・クラス替え・転校）の検討。 「解決を急がない・被害者に謝罪を強制しない」という原則。
• 保護者支援 ：「学校に言ったらもっとひどくなる」という保護者の不安への共感。 「記録を残す（日時・内容・証拠）」「第三者機関への相談」の情報提供。

まとめ

• いじめは身体的・言語的・関係性・ネットいじめがあり、ネットいじめの拡大が現代の深刻な課題。
• いじめ被害はうつ病・不安症・トラウマ症状・自殺リスクの増大と直接関連する。
• 「消えたい」「死にたい」という発言には即時の自殺リスク評価と安全確保が必要。
• 医療・学校・保護者の連携と、「あなたは悪くない」という正常化が支援の核心。