周産期うつ病

周産期うつ病とは

周産期うつ病（Perinatal Depression）は、 妊娠中（産前うつ病）または産後（産後うつ病）に発症するうつ病です。 DSM-5では「産後発症の特定項目」として認識されていますが、 妊娠中も含む「周産期」への拡張が推奨されています。

有病率：妊娠中15〜20%、産後10〜15%（日本でも約10%）。 産後うつ病は「育児の失敗」ではなく医学的疾患であり、 適切な治療で改善しますが、放置すれば母子双方に深刻な影響をもたらします。

マタニティブルーとの鑑別

• マタニティブルー ：産後2〜3日〜1週間以内に現れる一過性の気分不安定・涙もろさ・不安。 産後女性の50〜70%に生じる生理的現象（エストロゲン・プロゲステロンの急激な低下）。 通常2週間以内に自然消退する。治療不要。
• 産後うつ病 ：産後2〜8週間以降に発症することが多い（ただし産後1年以内はリスク継続）。 2週間以上持続する抑うつ気分・アンヘドニア・睡眠障害・疲労・集中困難・ 不適切な罪責感（「悪い母親だ」）・希死念慮。 マタニティブルーが遷延した場合は産後うつ病への移行を疑う。

リスク因子

• うつ病・不安症の既往（最大のリスク因子）
• 家族・パートナーのサポート不足・孤立
• 育児への不安・自信のなさ
• 生活上のストレス（経済的問題・住居・DV）
• 予定外の妊娠・妊娠合併症・新生児の健康問題
• 睡眠不足（授乳・夜泣きによる慢性睡眠不足）
• 完璧主義・自己批判が強い性格傾向

スクリーニング（EPDS）

エジンバラ産後うつ病質問票（EPDS: Edinburgh Postnatal Depression Scale）は 産後うつ病のスクリーニングのゴールドスタンダードです。

• 10項目・各0〜3点・合計30点。9点以上でうつ病疑い（感度85%・特異度90%）。
• 日本語版が使用可能で、産婦人科・産後健診での全数スクリーニングが推奨。
• 第10項目（「自分を傷つけることを考えた」）が1点以上の場合は即時の精神科的評価が必要。
• スクリーニングは産後1か月健診・4か月健診に実施することが推奨されている。

産後精神病

産後精神病（Postpartum Psychosis）は 産後1〜4週以内に急速に発症する重篤な精神疾患で、精神科的緊急症です。

• 発症率：1000分娩に1〜2件。双極性障害の既往がある場合25〜50%に発症。
• 症状 ：急速な発症・情緒不安定・不眠・幻覚・妄想（「赤ちゃんが悪魔だ」など）・ 錯乱・錯乱状態。数日以内に急速悪化する。
• 緊急性 ：乳児への傷害・自殺のリスクが高く、入院が必要。 精神科救急として対応する。
• 治療 ：抗精神病薬・気分安定薬・必要に応じてECT（急速な効果が必要な場合）。 母子同室入院（母子精神科病棟）が利用可能な場合は望ましい。

治療

• 心理療法 ：対人関係療法（IPT）が産後うつ病に最も研究が豊富で有効。 CBT（行動活性化・認知再構成）も有効。 軽〜中等度産後うつ病では心理療法を第一選択として検討。
• 薬物療法（妊娠中・授乳中） ：妊娠中のSSRI：ノーリスクではないが、 治療しないことによるリスク（母体うつ病・胎児への影響）との比較が必要。 セルトラリン・エスシタロプラムは比較的安全性のエビデンスが多い。 妊娠後期の持続服用は新生児適応症候群（神経過敏・呼吸障害）のリスク。 授乳中のSSRI：セルトラリン・パロキセチンは母乳への移行が少ない。 「授乳を続けたい」という母親の意向を尊重しながら、 治療のメリット・デメリットを共有した意思決定（SDM）が必要。
• 社会的支援 ：産後ケア事業（産後ケアセンター・助産師訪問）・子育て支援センター。 パートナー・家族への心理教育（「産後うつは気の持ちようではない」）。 睡眠確保のための授乳分担・外部サポートの活用。

母子への影響

• 子どもへの影響** ：産後うつ病が治療されない場合、 乳児の認知・感情・行動発達への影響が報告されている。 母子相互作用の質の低下・愛着形成への影響。
• 治療による改善** ：母親のうつ病が治療されれば子どもへの影響も軽減する。 「母親を治療することが子どもを守ること」という枠組みが母親の受診動機につながる。

まとめ

• 周産期うつ病は妊娠中・産後に発症し、有病率10〜15%の頻度の高い疾患で治療可能。
• マタニティブルーは2週間以内の一過性の生理的反応で自然消退するが、遷延すれば産後うつ病への移行を疑う。
• EPDSによる全数スクリーニングが推奨され、第10項目陽性は緊急精神科評価が必要。
• 産後精神病は精神科緊急症で急速入院・治療が必要。妊娠中・授乳中の薬物療法はリスクとベネフィットのSDMで決める。